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廃藩置県
欧米列強に肩をならべる 中央集権国家を造れ
わが殿様ヨ さらば ! 一瞬にして261の藩が消滅
「藩」 の 名称について | ||||||||||||||||||||
よく時代劇などで、 「拙者は 尾張藩の ○○である」 という台詞を聞きますネ 「藩」 とは 江戸時代の 大名家の土地 とか 支配機構 の 呼び方であります。
当時、藩という言い方はなく、 国や城下町の名、 大名家の姓などで呼んだ。 藩という名称は、 中国の封建諸侯が自らの領地を藩屏と呼んだのになぞらえて、 江戸中期ごろから儒学者を中心に使われた。 明治元年(1868) 新政府の直轄領となった 府 ・県 と区別するために、 旧大名領を藩と呼んだのが最初である。 最近の教科書より |
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幕末から明治へ | ||||||||||||||||||||
慶応4年(1868) 戊辰戦争で薩摩・長州連合軍が徳川幕府軍を破る。 その結果、 天皇を中心とした新政府が樹立され、 明治維新がスタートするのである。 このとき、 西郷隆盛は参画せず、 長州藩出身木戸孝允 と 薩摩藩出身大久保利通 らが中心となって、 欧米列強に対抗するため、強い中央集権国家を目指した。 明治元年(1868) 閏4月21日 明治政府は新しい国家の体制を示した 政体書 を発令する。
しかし、 この方針に真っ向から反対する藩が現れた。 それは薩摩藩。 新政府は、 諸藩の財政健全化のため士族の削減を求めた。 しかし、 薩摩藩は士族を温存し軍事力を強化していった。 木戸孝允は中央政府より地方の藩が大きくなる弊害を、 「尾大の弊」 と言って嘆いた。 木戸孝允は一つの打開案を考え出すのであった。 それは 「版籍奉還」 である。 「版」 とは藩の土地のこと。 「籍」 とは藩の人民のこと。 すなわち、各藩の土地と人民を朝廷に返還させようとするものである。
版籍奉還は 藩主の実権を奪うことになります。 そこで木戸孝允は長州藩主毛利敬親にお願いするのである。 「我が長州藩は維新において大いなる貢献をしました。 いまこそ強い国家を造るために殿が先陣を切って朝廷に版籍を奉還すべきと存じます」 これまで、 毛利敬親は藩士のすることを認めてきたが、 さすがにこの件だけは 簡単に認めるわけにはいかなかった。 |
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版籍奉還 | ||||||||||||||||||||
明治2年(1869)1月20日 新政府は 薩摩・長州・土佐・佐賀 四藩の藩主に版籍奉還を上表させることに成功する。
なお、佐賀藩は肥前藩といい、 この四藩を 薩長土肥 という。 では、なぜこの四藩が版籍奉還を表明したのか? それは、上表文の中の一文に仕掛けがありました。 「与えるべきは之を与える」 とありました。 藩主たちは、 領地を安堵してくれるのが 徳川幕府から明治政府に替わっただけ と 思ったのです。 有力藩のこうした動きに他の全ての藩もこれに同調しました。 「藩主の身分と領地を安堵してくれるなら」 と雪崩を打つがごとく賛同していったのです。 明治2年(1869)6月 版籍奉還を目前にして紛糾するのである。 新政府は藩主に代えて知藩事という地方官を置くことにした。 しかし、 誰をこの知藩事に任命するかをめぐって 木戸孝允 と 大久保利通 は激しく対立した。 「急激に藩主の権限を奪っては混乱するだけだ。 知藩事には藩主を任命し世襲とすべきである」 と 大久保は主張。 「藩主を知藩事に任命し、しかも世襲にしては今までと何も変わらないではないか」 と 木戸は反発し、 「藩主ではなく、 政府が適任者を任命すべきである」 と主張した。 なぜ、大久保は 「藩主」 にこだわったのか? それは 出身藩で実権を握っていたのは 藩主島津忠義ではなく、 藩主の父 島津久光 であった。 久光は 「維新当初 余が藩を犠牲とし、 一身を顧みず、 断じて天下に殉じたるを忘失せし乎」 と、 大久保に言っていた。 大久保たちが進める政策が自分達の否定につながると敏感に感じ取っていたのである。 だから、 大久保は藩主を守ろうとしたのである。 明治2年(1869)6月2日 新政府は維新に貢献した藩主たちに論功行賞である賞典禄を与えた。 主な賞典禄
明治2年(1869)6月17日 版籍奉還 が勅許される。 これにより、諸藩の領有権は朝廷のものとなりました。 知藩事は世襲とはしないものの、 藩主が任命されました。 木戸孝允は大久保利通に譲歩したのである。 例
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明治政府瓦解か? | ||||||||||||||||||||
版籍奉還が実現したものの、 依然として藩主の力は絶大であった。 全国の石高3000万石のうち、 新政府の府・県からの税(米)は800万石と、僅かであった。 また、軍事統帥権も、 租税徴収権も 藩主(知藩事)が握っていた。 苦しい財政に直面した大蔵省は直轄地である府・県の税の徴収を強化した。 しかし、 高い税をとられることになった各県の民衆は反乱を起こした。 特に東北地方では飢饉も重なり、暴動に発展したのである。 大蔵省幹部であった 井上 馨 はこう語るのであった。 「有名無実の版籍奉還じゃ 収入を取ることも何も出来はしない。 ぜひ廃藩立県をやらにゃならぬ と云うことが頭に浮かんで来た。」 こうして、 藩を廃し、 県を置くという 廃藩置県 を漠然と考え出したところ、 以外にも、 藩自身から廃藩論がわき起こってくるのであった。 全国の各藩は戊辰戦争の戦費調達のため、 収入の3倍もの借金を抱えていた。 こうした中、 自ら財政改革に乗り出す知藩事が現れた。 鳥取藩知事 池田慶徳 もその一人であった。 彼は、 十五代将軍 徳川慶喜 の兄でもあった。 明治2年(1869)9月23日 鳥取藩で 禄制改革 が行なわれた。 士族の家禄を十分の一に減らすものであった。 こうして苦しい藩の財政改善を図ったのである。 池田慶徳 はこう語るのである 「今回の改革は国家の大事であり、朝廷の大事でもある。 私心を捨て国家を支える模範となろうではないか」 しかし、 士族たちはこの改革に反発するのであった。 混乱は頂点に達した。 改革に限界を感じた 鳥取藩知事 池田慶徳 は 明治3年(1870)12月 廃藩によって全国的な改革をするべきであるとの建言書を政府に提出するのである。 内容は 「大小の藩ともに廃し、 各藩の兵権は兵部省に帰し、 知藩事の家禄は大蔵省に収納し、 一元化すべし。」 こうした意見は 鳥取藩だけでなく、 明治4年(1871)正月 徳島藩知事 蜂須賀茂韶 は 廃藩を建議する。 「だんぜん、 藩の名を廃すべし」 と。 尾張藩知事 徳川慶勝 も 同様に、 「藩を廃して八十四州となし、政府が統括すべし」 と。 熊本藩知事 細川護久 は 人材登用の道を開くため、 自分の地位をも捨てようとしました。 「知藩事辞職を願い、 代わりに賢才を抜擢すべし」 と。 一方、 新政府は これらの意見を聞こうとはしなかった。 なぜなら 薩摩・長州などが 廃藩に強く反対していたのである。 明治3年(1870)正月 長州藩を脱走した士族の反乱 脱隊騒動 が起きる。 戊辰戦争に貢献した士族を解体しようとする政府や藩への反乱である。 木戸孝允は鎮圧にあたるのであるが、 1ヶ月もかかってしまう。 急進的な改革がいかに困難であるかを思い知るのである。 明治4年(1871) 新政府は 西郷隆盛 を説得し、政府に協力させることに成功する。 明治4年(1871)6月 西郷の提案により、 政府は薩摩・長州・土佐三藩による 御親兵 を創設し、政府強化を図った。 8000人もの御親兵が東京に集結した。 こうして、軍事力を強化してもなお廃藩に踏み切れなかった。 西郷が東京へ来るとき、 薩摩藩主の父 島津久光 から、 「近ごろ廃藩論がさかんであるが封建社会を壊し、廃藩するのだけは許さん」 と言われていたのである。 東京の政府役人といえども 藩主の家来でもあるのだから、 藩主に頭が上がらなかったのは当然である。 |
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廃藩置県 | ||||||||||||||||||||
井上馨 は この当時の政府部内の状況を 「やりたいと云う心はみな有るけれども、やって果たして是が遂げられるだろうか」 と、記している。 そんな中、有力諸藩が連携する動きが表面化してくるのである。 明治4年(1871)春 土佐藩大参事板垣退助 を中心として 四民平等という理念のもと士族を解体し人材登用を進める藩政改革に取り組んでいた。 「人民平均の理を主として、士族文武の常職を解く」 (人民平均の説より) 明治4年(1871)4月14日 土佐の板垣退助の訴えに賛同した 米沢・熊本・徳島・彦根・福井の各藩の大参事が東京に集まった。 米沢藩の宮島誠一郎の「明治四年日誌」によると、 「藩政確立の模範を立て、政府改革へ参画する」 とあり、 板垣たちは 各藩の代表者による議会を開設し薩長政治をけん制しようとしていた。 こうした動きに対し、 大納言岩倉具視 は 「天下のためすばらしい」 と、大歓迎であった。 政府の最高権力者の一人である岩倉具視が地方の藩の連携に期待している と、 西郷たちは危機感を募らせた。 「版籍奉還をリードしてきた雄藩が一向にその実績を上げないということでは 天下の物笑いになる」 と。 明治4年(1871)7月 とうとう政府部内からも廃藩に積極的な動きがでてきた。 兵部少輔山県有朋 の屋敷に集まった 長州出身の鳥尾小弥太 野村靖 は廃藩を訴えるのであった。 有力藩による御親兵ではなく、全国から徴兵して軍を強化すべきであると考えていた山県もおおいに賛同した。 さっそく、 西郷隆盛 と 木戸孝允 に話を持ちかけた。 明治4年(1871)7月9日 豪雨となったこの日 九段下にあった木戸孝允の屋敷で廃藩の密議が行なわれた。 集まったのはわずか7人 長州藩から 木戸孝允、井上 馨、山県有朋 薩摩藩から 西郷隆盛、大久保利通、大山 巌、西郷従道 木戸は 「廃藩の発表は諸藩の知事の上京を待たずに迅速に発令する」 と、提案した。 緊張が走った。 皆の脳裏には 「薩摩・長州が反乱を起こすのではないか」 と。 西郷が重い口を開き、 「暴動が起きたら、拙者が引き受け申す。 私情においては忍びがたいが、しかし、廃藩は天下のすう勢である。」 と。 廃藩に消極的であった大久保も 「このまま何もせずに政府が瓦解するよりは、思い切って廃藩を断行して瓦解した方がよい」 と賛成した。 7人全員が廃藩でまとまり、 失敗したなら全員辞職するという硬い約束が結ばれました。 明治4年(1871)7月14日午後2時 東京にいた各藩の知藩事56人が皇居大広間に呼び出された。 明治天皇によって廃藩置県の詔が発布。
全国261藩は廃止され、 3府72県に編成されたのである。 中央政府によって新たに任命された県知事が各地に赴任していった。 ここに270年続いた藩制度は終わりを告げたのです。 薩長主導で行なわれた電光石火の廃藩置県であったが、 心配していた騒動は何も起こらなかった。 それは、 多くの元藩主たちは強い国づくりのためには藩を廃することを覚悟していたからである。 ただ一人、 廃藩置県を知った鹿児島の島津久光邸からは花火が何発も打ち上げられました。 それは、自らの役割に終止符を打った、かつての家臣にたいしての異議申し立てだったのである。 |
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その後 | ||||||||||||||||||||
これにより、日本は近代化への道を歩むのである。 中央集権による改革が可能となり、 地租改正、徴兵制度、学校制度 など次々と近代国家への基礎が造られていく。 鉄道が新橋・横浜間に明治5年に開通し、鉄道網はこのあと全国に広がっていく。 このとき元藩主たちが積極的に貢献するのである。 明治14年(1881) 元徳島藩主蜂須賀茂韶の呼びかけに賛同した元藩主たちが 私財を投じ、 日本鉄道会社 を設立し 鉄道網の充実に力を注いだ。 趣意書に名を連ねた元藩主
廃藩置県を断行したあの日、 木戸孝允 は 最も尊敬するかつての主君毛利元徳の姿を見てこう語ったと伝えられている。 「感情胸を塞ぎ、知らずして涕涙下る」 一方、 大久保利通 は 島津久光から終世許されることはなかった。 主従関係で結ばれた主君と家臣。 その両方に決別の痛みを強いて誕生した中央集権国家であるが、 あれから130年以上たった今、 地方へ権限委譲をする新たな日本の模索が始まっている。 今こそ、 かつての藩主たちが国家のためならばと、私心を捨て勇気ある決断をしたことを思い出すべきであろう。 |
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参考文献: その時歴史が動いた/NHK
(制作:2007/08/01/無断転載禁)